「全国アクセラレータ・プログラム(起業家甲子園・起業家万博)」の一環として、地域発ICTスタートアップ等の皆さまの事業成長につながるメンタリングの機会を提供する、「ICT Mentor One on One Match 2026 powered by NICT 」を開催します。
募集要項をご確認の上、ぜひご参加ください。
国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)は、オーストラリア宇宙庁(Australian Space Agency: ASA)との間で、宇宙ICT分野、特に光衛星通信における日豪間の協力関係を強化することを目的とした協力覚書(Memorandum of Cooperation: MoC)を締結しました。
国立研究開発法人情報通信研究機構(以下、NICT)は、東北大学、仙台市、東北情報通信懇談会と共催により令和8年3月12日(木)に、「地域連携サミット in 仙台」を下記のとおり開催します。
本イベントでは、 地域連携による地域課題解決等の活動(アイデアソン、NICTの地域課題解決(委託研究)、地元のスタートアップ関係やNICTの地域コーディネーター(招へい専門員)等の登壇によりICT関連の研究動向や取組等を紹介し、地域のICT研究開発、地域課題解決への取り組みを支援し、ICT関連の最新技術動向や研究開発事例等も紹介します。
国立大学法人京都大学、東洋紡エムシー株式会社、および国立研究開発法人情報通信研究機構は、文部科学省マテリアル先端リサーチインフラ(ARIM:Advanced Research Infrastructure for Materials and Nanotechnology in Japan)が主催する令和7年度「秀でた利用成果」において、共同利用課題「超小型原子時計の量産化に向けたガスセル作製技術」が高く評価され、優秀賞を受賞しました。
2025年12月17日に、国際量子科学技術年(International Year of Quantum Science and Technology; IYQ)の主要な取り組みである「Quantum 100」の発表があり、国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)オープンイノベーション推進本部の佐々木雅英主管研究員(NICTフェロー)が選ばれました。
国立研究開発法人情報通信研究機構(以下、NICTという)は、このほどカナダ国立研究機構(NRC: National Research Council Canada)のデジタル研究所(Digital Technologies Research Centre)との間で、「AIの安全性」に関する包括的な連携に関する覚書(MOU)を締結しました。
国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT、理事長: 徳田 英幸)は、全国の地域発ICTスタートアップの皆さまに向け、ICT Mentor Platformメンター(ICTメンター)から事業成長につながるメンタリングの機会を提供する「ICT Mentor Platform “VC One on One Match 2025“powered by NICT」を開催いたします。
国立研究開発法人情報通信研究機構(以下、NICT)と東芝デジタルソリューションズ株式会社(以下、TDSL)は、2025年4月1日、大規模言語モデル(LLM:Large Language Model)を用いた検索拡張生成(RAG:Retrieval-Augmented Generation)の品質向上に関する共同研究(以下、本研究)を開始しました。
テストベッド分科会B5Gネットワークタスクフォースでは、本イベントを下記のとおり開催し、社会実装につながる研究開発事例やB5Gモバイルテストベッドの最新情報を紹介します。具体的には、Local 5G Stand Aloneをベースとした基地局設備、アンテナ等で構成されるNICTのB5Gモバイルテストベッド実験フィールド内で行いますので、実際にテストベッドが使われている様子もご覧いただけます。
大変貴重な機会ですので、B5Gモバイルテストベッドを利用してみたい方、テストベッドの機能や詳細を確認されたい方等は、是非ご参加ください。登録いただければ、どなたでも参加できます。
国立研究開発法人情報通信研究機構(所在地:東京都小金井市、理事長:徳田 英幸)と、サイレックス・テクノロジー株式会社(所在地:京都府精華町、代表取締役社長:三浦 暢彦、以下「サイレックス」)は、サイレックス本社内にある無線製品開発・検証の場「THE BASE for 5G and Wireless」に、国内初となるSRF無線プラットフォームの製品化をサポートする環境の提供を開始します。SRF無線プラットフォームを使ったアプリケーションの試験が可能な環境を提供することで、製品の開発を支援します。
国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT(エヌアイシーティー)、理事長: 徳田英幸)は、2023年12月に開催されたGPAI(ジーペイ)(Global Partnership on AI、AIに関するグローバル・パートナーシップ)閣僚理事会において、日本政府の提案により、GPAIに所属するAIの専門家を支援する組織を東京に設置することが承認されたことを受け、パリ、モントリオールに続き、世界で三つ目の専門家支援センターとして、本日、NICT内にGPAI東京専門家支援センター(GPAI Tokyo Expert Support Center)を設置しました。
国立大学法人 京都大学大学院情報学研究科の原田博司教授の研究グループ(以下 京都大学)と国立研究開発法人情報通信研究機構(以下 NICT(エヌアイシーティー))の総合テストベッド研究開発推進センターは、次世代電力スマートメータ等での利活用が期待されているIoT(Internet of Things)用国際無線通信規格Wi-SUN FAN(Field Area Network)を仮想空間で評価するデジタルツイン・ワイヤレスエミュレータを開発し、住宅密集地の都市空間3DデータとWi-SUN FAN無線機の配置を入力することにより、スマートメータを500台配置した場合のエミュレーションを実施し、データの伝搬経路や伝搬品質の評価・可視化に成功しました。
国立大学法人東京大学大学院工学系研究科の紺野峻矢大学院生(研究当時)及びアサバナント ワリット助教、古澤 明教授らの研究チーム、国立研究開発法人情報通信研究機構(以下、NICT(エヌアイシーティー))、国立研究開発法人理化学研究所、チェコ共和国のPalack? UniversityのPetr Marek准教授及びRadim Filip教授、ドイツ連邦共和国のUniversity of MainzのPeter van Loock教授は、伝搬する光の論理量子ビット(注1)であるGottesman-Kitaev-Preskill量子ビット(以下GKP量子ビット)を世界で初めて生成しました。
ICT Virtual Organization of ASEAN Institutes and NICT(略称:ASEAN IVO)は、ICT分野の研究開発に係るASEAN域内の大学や研究機関による協力枠組みであり、域内の共同研究を促すことを通じて、地方での通信問題、災害、言語による障害、ネットワークセキュリティ、エネルギー、インフラ、農業など共通の課題を解決することを目的として、2015年以来活動を続けています。このアライアンスに加盟する学術機関は、2023年9月末現在、80の機関を超えています(日本の3機関含む)(https://www.nict.go.jp/en/asean_ivo/members.html)。
NICTは、このほどベトナム国家大学(VNU:Vietnam National University)の日越大学(VJU:Vietnam Japan University)との間、情報通信分野における包括的な連携に関する覚書を締結した。特に多言語処理における日本語とベトナム語の自動翻訳及び通訳に関する連携を共同で推進する。具体的には、情報交換、研究者派遣、共同研究の推進、学術会議の共同開催などを通じて連携して研究活動を行う。
日本の計量標準を担う機関が計量トレーサビリティの普及・啓発を目的として毎年度開催している講演会です。WEB形式での開催となります。
ISO 9001などのマネジメントシステム規格の要求事項の一つである「測定のトレーサビリティ」や、それを確保するための試験所認定制度、試験所および校正機関の能力に関する国際規格であるISO/IEC 17025などに焦点をあて、計量トレーサビリティについて正しくご理解いただくための情報を提供いたします。
NICT総合テストベッド研究開発推進センターは、米国テキサス州ダラスで11月14日から17日まで開催されたSC22に出展しました。SCは毎年11月に米国で開催される国際会議・展示会でHigh Performance Computing, Networking and Storage and Analysisをテーマにしています。展示会ではNICTから4つの実証実験が行われました。そのうち一つにIPAによって実施された400Gbps E2E データ・映像伝送実験があります。また、神奈川工科大学による400Gbpsエッジコンピューティングを用いた8K広帯域映像処理技術の実証実験も行われました。
Quantum Innovation 2022 (The International Symposium on Quantum Science, Technology, and Innovation (Quantum Innovation) 2022)を 11月28日(月)~30日(水)にオンライン開催いたします。
国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT、理事長: 徳田 英幸)は、Hardening Projectが企画・運営している「ハードニング競技会」に企画段階から10年にわたり競技環境の構築・提供を中心に特別協賛として参画してきました。この度、この「ハードニング競技会」が公益財団法人日本デザイン振興会 GOOD DESIGN AWARD 2022年度を受賞しました。
国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT(エヌアイシーティー)、理事長: 徳田 英幸)ネットワーク研究所のラーデマッハ・ ゲオルグ・フレデリック主任研究員らのグループは、ベル研究所(Nokia Bell Labs、米国)、プリズミアン(Prysmian Group、フランス・オランダ)、クイーンズランド大学(The University of Queensland、オーストラリア)と共同で、標準外径(0.125 mm)55モード光ファイバにおいてモード多重技術を駆使し、世界で初めて、標準外径の光ファイバで毎秒1.53ペタビット大容量伝送実験に成功しました。
国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT(エヌアイシーティー)、理事長: 徳田 英幸)ネットワーク研究所のソアレス・ルイス・ルーベン主任研究員らのグループは、ラクイラ大学(University of L'Aquila、イタリア)、フラウンホーファー研究所、ハインリッヒ・ヘルツ研究所(HHI)(Fraunhofer Institute for Telecommunications, Heinrich-Hertz-Institute、ドイツ)、フィニサー(Finisar Australia、オーストラリア)、プリズミアン(Prysmian Group、イタリア・オランダ・フランス)、ベル研究所(NOKIA Bell Labs、米国)と共同で、15モード多重信号に対応した光スイッチを試作し、イタリア・ラクイラ市内の実環境テストベッドに敷設された標準外径15モード光ファイバを主体に構成される光ネットワークを構築、世界で初めて実環境下における15モード多重信号の波長ごとの光スイッチング実験に成功しました。
国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT(エヌアイシーティー)、理事長: 徳田 英幸)ユニバーサルコミュニケーション研究所 先進的リアリティ技術総合研究室は、カメラ1台の映像から自分のリアルな3Dアバターを構築し、表情や動作を豊かに再現する技術(=REXR(レクサー)(Realistic and EXpressive 3D avataR)技術)を開発しました。本技術では、多数のカメラや特殊なセンサは不要で、カメラ1台の映像だけから身体の3D形状・テクスチャ・姿勢と顔の3D形状・表情の構築を行い、刻々と変化する細やかな顔の表情や動作をどの方向からでも入力映像と同程度に精細に再現することに成功しました。
日本の計量標準を担う機関が計量トレーサビリティの普及・啓発を目的として2011年度より毎年度開催している講演会です。今年度も新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から、昨年度同様WEB形式での開催となります。
ISO 9001などのマネジメントシステム規格の要求事項の一つである「測定のトレーサビリティ」や、それを確保するための試験所認定制度、試験所および校正機関の能力に関する国際規格であるISO/IEC 17025などに焦点をあて、計量トレーサビリティについて正しくご理解いただくための情報を提供いたします。
Quantum Innovation 2021 (The International Symposium on Quantum Science, Technology and Innovation)を12月7日(火)~9日(木)にオンライン開催いたします。
量子情報処理技術や実用化動向を招待講演、技術セッション等から、情報発信すると同時に国内外の研究と実用化状況を共有することを目的としております。
各国キーパーソンとの会合を通して、国際連携を図ります。
皆様のご参加をお待ちしております。
このたび、国立研究開発法人情報通信研究機構(以下、NICT)は総務省東海総合通信局、東海情報通信懇談会と共催により令和3年12月3日(金)、「ICTイノベーションセミナー2021 in 東海」を下記のとおり開催します。
本セミナーでは、NICTから機構の活動全般を紹介する特別講演及び地域連携・社会実装に向けた活動のご紹介をメインとした第2部の講演、総務省からは電波政策に関する講演及び戦略的情報通信研究開発推進事業(SCOPE)の研究開発成果の発表を行います。
国立大学法人東海国立大学機構 岐阜大学、ソフトバンク株式会社、国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)、National Research Tomsk State UniversityおよびTomsk Polytechnic Universityの研究グループ(以下「本研究グループ」)は、Beyond 5G/6G※1時代を見据え、300GHz帯テラヘルツ無線(以下「テラヘルツ無線」)で動作する超小型アンテナを使用した通信実験に成功しましたのでお知らせします。