独立行政法人 情報通信研究機構（理事長：宮原 秀夫）は、遠く離れた場所からでも同じ空間を共有でき、お互いがその場にいるような自然でリアルなコミュニケーションを実現するための超臨場感コミュニケーションの研究の一環として、平成21年度 委託研究課題「革新的な三次元映像技術による超臨場感コミュニケーション技術の研究開発」（注1）の受託者を公募、決定し（注2）、研究を開始しました。（平成21年5月決定）
本研究のうち「課題オ 超臨場感コミュニケーションシステム」については、4件を採択し、本年度に、それまでの成果及び平成23年度以降開発するシステムの性能・今後の実現可能性等を評価した上で、研究期間延長の可否を判定することを計画していました。今般、下記1件の研究開発について、研究期間を延長することとしましたのでお知らせします。
記
- 期間延長する研究開発課題
革新的な三次元映像技術による超臨場感コミュニケーション技術の研究開発
「課題オ 超臨場感コミュニケーションシステム」
～オフィス空間を共有する超臨場感テレワークシステムの開発～ - 研究延長期間
平成23年度～平成27年度 - 概要
幅・奥行き・高さをもった空間と空間を結ぶマルチメディアコミュニケーション技術の確立と、同技術を利用した超臨場感テレワークシステムを実現する。 - 受託者(内訳)
沖電気工業株式会社(幹事者)
日本電気株式会社
シャープ株式会社
サイバネットシステム株式会社
国立大学法人東京農工大学
学校法人立正大学学園
