国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT、理事長：徳田 英幸）（以下、「NICT」という。）は、「革新的情報通信技術（Beyond 5G（6G））基金事業 要素技術・シーズ創出型プログラム」において、「日米国際共同研究開発プロジェクト」の新規委託研究の公募を実施する予定ですのでお知らせします。

－量子メモリや誤り訂正の基盤技術として期待－

理化学研究所（理研）量子コンピュータ研究センターハイブリッド量子回路研究チームの冨永雄介特別研究員、白井菖太郎特別研究員（東京大学大学院総合文化研究科特任研究員）、情報通信研究機構未来ICT研究所神戸フロンティア研究センター超伝導ICT研究室の菱田有二研究技術員、寺井弘高上席研究員、東京大学大学院総合文化研究科の野口篤史准教授（理研量子コンピュータ研究センターハイブリッド量子回路研究チームチームディレクター）の共同研究グループは、高品質な窒化チタン薄膜と、スパイラル（渦巻き型）形状を組み合わせた独自の設計により、長寿命性の指標である内部Q値が世界最高水準の平面型超伝導共振器を開発しました。

「みんなの自動翻訳@TexTra」（https://mt-auto-minhon-mlt.ucri.jgn-x.jp）では、英語論文データベースの日本語での検索対象として、PubMed、arXiv にERIC、RePEcから取得したタイトルと要約データを追加しました。これらのデータベースを、情報通信研究機構で開発した学術論文に強い自動翻訳エンジンで日本語に翻訳し検索可能としています。また、検索された論文のタイトルと要約を、日本語への自動翻訳で確認できます。

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 徳田 英幸）は、国立大学法人神戸大学（学長: 藤澤 正人）及びEAGLYS株式会社（代表取締役社長: 今林 広樹）に委託し、りそな銀行他3行と連携して、プライバシー保護連合学習技術「DeepProtect」を活用した不正口座検知の実証実験を実施しました。

～ 利用分野が拡大するドローンについて ～

NICTは、7月11日(金)に「周波数資源開発シンポジウム2025 ～ 利用分野が拡大するドローンについて ～」を一般社団法人電波産業会(ARIB)と共同で開催します。

名古屋大学宇宙地球環境研究所、オスロ大学理学研究科、京都大学生存圏研究所、情報通信研究機構の研究グループは、日本国内に整備された超稠密なGNSS観測網データを用いて電離圏トモグラフィー解析を行い、令和6年能登半島地震発生直後の電離圏応答について、時間的・空間的に展開する電離圏電子密度変動の3次元的な特徴を明らかにしました。

夏休み期間中、小学生を対象としたサイエンスイベント「あつまれ！NICTこどもサイエンスラボ」を、当機構にて開催いたします。
サイエンス教室や工作教室を通して、火山や地震、宇宙、北極・南極、波、ロボット、サイバーセキュリティにいたるまで様々な分野にわたるサイエンスを学ぶことができます。
この夏休みの機会に、身近な科学について学んでみませんか？
多くの方々のお越しをお待ちしております。

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）サイバーセキュリティ研究所は、6月11日（水）から13日（金）に、幕張メッセにおいて開催される「Interop Tokyo 2025」に出展します。最新のサイバーセキュリティの研究開発成果を、ぜひ会場でご覧ください。

— 約40か国から150人超のGPAI専門家等が一堂に集結 —

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 徳田英幸）内のGPAI東京専門家支援センターは、2025年5月28日（水）・29日（木）の両日、世界のAI専門家とGPAI加盟国政府等が一堂に会する場として「東京イノベーションワークショップ」を主催します。その場でAI利活用に資する国際連携の在り方についての議論が行われます。

～次世代パワーデバイス量産に向けた基盤技術を確立～

東京農工大学 大学院工学研究院応用化学部門の熊谷義直教授らのグループは、大陽日酸株式会社の吉永純也氏ら、奈良女子大学の佐々木捷悟助教、工学院大学の尾沼猛儀教授、大阪公立大学／情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー））の東脇正高教授／室長、および大陽日酸ATI株式会社の伴雄三郎博士らと共同で、独自の減圧ホットウォール有機金属気相成長（MOVPE）法を用い、高精度にn型キャリア密度を制御したβ型酸化ガリウム（β-Ga₂O₃）結晶の高速成長技術を開発しました。

EXPO 2025 大阪・関西万博に、NICTも様々な形で参加する予定ですので、ぜひ、万博会場でご覧ください。

〜繰り返し曝露を伴わない新しい恐怖低減のアプローチ〜

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 徳田英幸）未来ICT研究所 脳情報通信融合研究センター（CiNet）の藤野美沙子協力研究員及び春野雅彦室長の研究グループは、仮想現実（VR）で自分が飛べるという体験をした人は「高所から落下しても自分で飛行して安全な状態に移行できる」という予測をして、高所恐怖反応が低減されることを明らかにしました。この知見は、従来、恐怖反応の低減には、恐怖対象への繰り返し曝露が必要であるとされてきた定説を覆すものです。